企業に必要な人材を育てるための社員教育について

社員教育の目的は自ら動ける人材を育てること


企業において人材育成は大変重要なものです。企業によっては、人材のことを人財という表現にしているところもあります。つまり、企業にとっての財をいかに育てていくかがポイントになってくるのです。企業は人材を育てていくために、社員教育の目的を明確にし、教育内容を充実させていかなければなりません。社員教育は、その企業の人材育成を目的としており、大変重要なものです。企業が元来もっている風土や意識を身につけるためにも、企業独自、あるいは外部の教育機関を通じて社員教育を実施していくことになります。さらに、業務の知識や技術的な教育についても必要となります。ただし、これらの教育の目的や内容、および注意点をしっかりと意識して実施しなければなりません。この目的が明確でない場合には、企業が理想とする人材を育成することができないこともあります。特に、意識面やメンタルといったものを育てていくためには、その教育の目的、内容、および注意点をしっかりと抑え、さらに社員の意識が行動が変わるような働きかけをしなければなりません。この社員の意識を動かすためには、誤った教育とならないようにしなければなりません。
では社員教育の目的についてより掘り下げて考えてみます。社員教育の目的は、その企業に必要な人材となるように育て、さらに意識づけや動機付けを行うことにより、自らが自立して行動ができるようにすることです。この意識づけや動機付けが不十分である場合、自ら進んで問題や課題意識を持って行動することや、課題解決に向けて奔走するといった、行動力が身につかない状況となります。行動力がない場合、ビジネスとして仕事を取ってくることもできませんし、関係者とのビジネス上の調整といった折衝力が身につかないまま、あっという間に上の年次となってしまうのです。
このように、社員教育の目的が人材育成であることを念頭において、行動力のある社員へ育て上げることが何よりも重要なことだと言えます。

社員教育の内容


では、社員教育の内容については、どのようなものであるべきでしょうか。例えば、新入社員時に実施する新入社員教育を考えてみます。新入社員は、新社会人として、期待と不安に満ち溢れています。学生時代にやっていたアルバイトとは違い、その企業における社員として、さらに仕事のプロとして活躍できるようにするための登竜門として、しっかりとした教育が必要となります。例えば、基本的な礼儀やマナー、電話応対、名刺交換、挨拶といった基本的なところを教育しつつ、さらには企業の方針や戦略を理解してもらうよう、先輩や経営陣からの講話も必要となります。さらに、一緒に入社した人同士での交流や絆を深めていく場でもあります。この新入社員教育は新入社員にとって初めてのものですので、しっかりとした体系で教育カリキュラムを構築するようにします。その後、年次が進むにつれて、階層別の研修があります。いわゆる、リカレント教育のようなものですが、企業が求めている人材に育っているかどうかを定点観測し、それぞれの年次に求められる行動や意識となるように補正をしていくことになります。そして、管理職採用後の管理職研修、チーム内の人事考課研修といった、マネジメントに特化した研修が増えていくことになります。
このように、社員教育は新入社員の時期から、継続的に実施することにより、定点観測的に人材育成ができているか、さらには次の世代への人材育成ができるようにマネジメント能力を確認し、企業を運営していくための人材へと教育していくのです。

社員教育における注意点


このような企業における社員教育の重要性について説明しましたが、この社員教育においては2つの注意点があります。1つ目の注意点としては、企業が元来持っている風土や意識を身につけることも社員教育の中に含まれていますが、強制的に、押さえつけるような形での教育方法とならないようにする必要があります。一種のパワハラのような感覚で、企業が持つ風土や意識を教育してしまうことによって、社員の個性が阻害される可能性もあります。社員の個性も生かせるように、自由な意見が交換できるような雰囲気や風通しのよい風土を作ることも大事なことです。もし自由な意見が交換できる雰囲気や風土がなければ、企業も新しい風をいれることができませんし、企業自体も成長はしていきません。個性を尊重しながらも企業が持つ風土や意識を持たせていくことが必要なのです。
もう1つはグローバル化への意識づけです。世の中においてはグローバル化が進み、海外の企業の方とビジネスをしたり、パートナーシップを結ぶ機会も増えてきています。このような状況においては、日本だけなく海外にも目が向くような意識や視野を持たせるような教育も必要です。具体的には、グローバルビジネスのための英会話や英語での交渉力の醸成といったものです。海外に意識が向くだけでも、社員の視野が広がり、これまで見えなかった視点で仕事ができるようになるのです。