社員教育とは人材育成が基本である




勝手に育つ社員を作る




新卒でも中途入社でも、企業に入社するとまず研修という名の社員教育をおこなうのが一般的です。一口に社員教育と言ってもさまざまな目的はありますが、一番の基本は企業にとって役立つ人材に育て上げることでしょう。つまり、社員教育イコール人材育成と言い換えてもいいでしょう。ここでは、人材を育成するにあたってのポイントを紹介します。


まず、人材育成には時間がかかるため、長期的な視点で考えることが必要となります。研修担当者としては、早く成果を出したいため、仕事のうえでの具体的な問題点や課題を解決するための研修をおこなってしまいがちです。このように研修を問題解決の手段と位置づけてしまうと、人材育成の効果は望めません。あくまでも人材育成は仕事内容とは切り離して考えるようにしましょう。知識や技術を身につけさせるのではなく、学ぶ意欲自体を喚起させるようにします。


そのためには、広い範囲で人事業務を理解している担当者、いわば「人事のスペシャリスト」が必要になってきます。そのためにも、まずは研修担当者を育成することです。自社で育成しても外部からの招へいでも構いませんが、人材育成に特化した担当者を作りましょう。そして、研修は問題解決の手段とせず、学び続けることの重要性を教えるプログラムを組みます。人間は、一度勉強したことはほとんど忘れないと言われています。もし忘れていたと思っても、ふと思い出したり、何度も継続することで最終的にはできるようになります。細かい積み重ねですが、社員が自発的に学習するということが重要です。そうすることで、一から十まで事細かく指導しなくても、勝手に成長していける社員に育つことが期待できます。



上司のリーダーシップの重要性




以上が社員教育の基本ですが、若手の成長を促すには上司の成長も必要となります。現場の上司や先輩がきっちり勉強を続けて成長していれば若手も成長します。上司は部下に勉強をしいるのではなく、自らの学ぶ姿勢で部下に伝えることが望ましいです。よくおこなわれている理想の上司アンケートでもあるように、黙って仕事をこなすことで部下を引っ張る、いわゆる「背中で語る」タイプの上司です。ああいう人になりたいと憧れられるような存在が必要でしょう。


上司に求められるスキルは語彙力です。いくら背中で語ると言っても、実際に仕事をしていくうえでは限界がありますので、自身の考えを的確に部下に伝えなければなりません。企業や部門のミッションやビジョンをきっちり理解し、これから何をやるべきかを部下にも理解させる必要があります。語彙がとぼしくあらっぽい言葉を使う人は、自然と考え方もあらっぽくなります。そういう人が熱心に何かを語っても説得力が出ません。部下についていきたいと思わせるような、魅力的な理想を語れるような思考力とプレゼンテーションの力を身につけましょう。


さらに、仕事とは直接関係のないような知識も多いほどいいでしょう。よく「引き出しが多い」と表現されるもので、他愛もない雑談でも相手を退屈させない効果があります。引き出しが多ければ、思考を厚くして、エピソードの説得力を増す働きがあります。仕事と関係ないと思っても、どこでどう繋がるかはわかりませんし、そういう知識があるのは知的欲求が強いからとも言えます。



研修担当者としての心構え




社員教育の担当者として、具体的にはどのようにすればいいのでしょうか。上司を対象に研修をすることもできますが、上司自体の学ぶ意欲が低い場合、根本的な部分から改善させるには時間がかかります。


そのため、学ぶ意欲が高い人ほど評価し、昇格させることも大切です。昇格するとそれまでと違う新しい課題に取り組む必要があり、それに対処するには学ぶ意欲の高い人が望ましいです。勤続年数や成果だけで判断するのではなく、基本的な部分として「学ぶ意欲」を査定します。例えば、営業成績の数字だけを見るのではなく、顧客対応の課題点を明確にして改善を図っているとか、マーケティングや心理学などを学んでそれを営業にいかそうとしているとか、そういった向上心を評価するべきでしょう。


とは言え、昇格を研修担当者の一存で決められるかという問題があります。企業のトップ、役員の意向が大きく働く部分ではありますが、そこは企業のトップ自体が変わるように働きかけることが大切です。組織がうまく回らない、成果が上がらない原因の一つとして、前述したような問題解決のための付け焼き刃的な研修をおこなっているのもあるでしょう。研修を担当する人事のスペシャリストであれば、そこを踏み込んで「人材育成中心主義」に舵を切るべく、企業自体の考え方をシフトさせたいところです。


この時代、生き残る企業であるために、中の人が変わる必要があるのは確かです。営業部門が花形と言われる企業は多くあると思います。もちろん、企業である以上は売上を上げる営業部門が大切ではありますが、人材育成をする人事部門もとても重要な部署なのです。人事部の研修担当者は、そういった思いで一貫性を持って企業改革に取り組みたいものです。