組織変革のコンサルティングを行う株式会社Legaseed（代表取締役：近藤悦康、本社：東京都港区）は2023年4月、2025卒新卒採用活動を開始しました。厚生労働省の移行を踏まえ、学生のリアルな声や対面重視の傾向を掴み、対面型開催・マスク無しの形式で実施します。

2025卒採用を開始　対面型・マスク無しのインターンシップを開催

　年間1.7万人のエントリーがあり、過去インターン人気企業ランキング コンサル部門2位を獲得した当社の選考。今年は「キミの未来に何をうつす？」というキャッチコピーをもとに、学生が自身の理想をアップデートできるインターンシップを開催します。オンラインはもちろん対面でも積極的に開催し、マスク着用不要の方針で実施予定です。（マスクの着用に関して、最終的には参加者様の判断に委ねます）

　4月はオープンキャンパスの企業版『OPEN COMPANY（オープンカンパニー）』と呼ばれるオンライン会社説明会を計3回実施。早くも212名が参加し、5~6月の開催に1048名が予約しています。2023年6月11日(日)には対面開催を予定しており、就活生約1000名が本社品川オフィスへ来社予定です。

　採用活動の実施形態の変化は、当社だけでなく企業全体の傾向としても見受けられます。株式会社学情の調査によると、24卒のインターンシップの実施形態について「対面のみ」が34.8%と最も多く、「オンラインのみ」は前年比8.8ポイント減の20.2％でした。また、就活生側も約7割が「最終面接はリアルで参加したい」と回答し、オンラインを併用しながらも、対面型の採用活動の需要が企業・学生ともに高まっていることが示されています。

　対面開催の需要が高まる中、就活生の願いを叶えるべく、オフィス環境をいかに整えていくかは今後の採用活動にとって重要な施策です。そのうちの１つにマスク着用のスタンスを明確化し、企業・学生の双方が納得感をもって進めることが重要だと考えます。

マスク不着用OKの新人研修も開催　見えた若者のリアルな意見

　厚生労働省は令和5年5月8日、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけを「5類」に移行しました。生活を取り巻く働く時間にも、マスク着用が個人や事業者に委ねられています。

　当社では同省3月のマスク着用に関する考えを受け、「マスク不着用OK」というルールのもと、全国で約30社、130名に対して新人研修を実施しました。結果、9割以上の新卒社員がマスクを着用して参加。当社が実際にマスクに関するアンケートをとった結果、参加者からは以下のような声が上がりました。

＜マスク着用に関するアンケート抜粋＞　（株式会社Legaseedが参加者130名へアンケート調査）

着用している方（参加者のうち9割）
「東京に比べて、地方はまだマスクをつけていたほうがいい風潮を感じる」
「初対面の方の前で素顔を晒すのは少し恥ずかしい」
「食品業界のため、普段から会社全体でマスクをつけている」
「本当は外したいけれど、企業からの目を気にしてしまう」

着用していない方（参加者のうち1割）
「先輩社員が外していたので、特に外すことに抵抗はなかった」
「マスクを外した方がオープンなやりとりができる気がする」
「マスクが無いと頭がすっきりして助かる」
「表情がよく見えるので、相手の理解度を把握しやすい」

　このようにさまざまな意見があがりましたが、当社はマスクを着用しないことによるオープンなやりとりや集中力の向上に肌触りを得ています。しかし、業界業種によってはマスク着用必須という場合もあり、会社がひとつの指針を提示することが大切と考えます。

企業からの見え方を気にし過ぎる、無意味な状況をつくらないために

　当社では、手洗いや消毒、体温測定などの健康管理は行った上で、「マスクはつけなくてもよい」という明確な経営スタンスを提示。その結果、社員50名のうち98%が出社し、そのほとんどがマスクを着用せずに仕事をしています。

　マスクのメリットデメリットやTPOを個人の判断とすると、認識のズレから居心地の悪さにつながる恐れがあります。特に、初めて企業の内部に接触する新入社員や就活生にとっては、会社の暗黙の空気は伝わりにくく、会社との「見えない壁」が無意識につくられる原因にもなり得るのです。

　実際に、当社でマスクへのスタンスを明確にしていない際には「本当は外してコミュニケーションをしたい」「外した方が頭が冴えて集中できる」「一部の社員は外しているが、誰に合わせたらよいのか？」「マスクを外している自分は悪く評価されないだろうか？」といった意見が散見されていました。マスクが個人の判断に委ねられている一方で、雇用されている立場、選考を受けている立場からすれば、企業からの見え方を気にせざるをえません。だからこそ、社内にも社外に対しても、企業の明確なスタンスを伝え、双方が納得できる職場環境づくりを実施したのです。

　今後も当社は働く環境・働き方のアップデートを続け、社内外に対した柔軟な企業風土の構築に挑戦してまいります。